
米F5は、同社のネットワーク機器・ソフトウェア「BIG-IP」に深刻な欠陥が6件あると警告しました。いずれもログインしていない外部の攻撃者が悪用でき、BIG-IPの通信処理を止めてしまうおそれがあります。さらに条件によっては、遠隔から不正なプログラムを実行される(RCE=遠隔コード実行)可能性もあるとしています。
BIG-IPは、大量のアクセスを複数のサーバーに振り分ける「ロードバランサー」や、社外から社内システムへ安全に接続するための入り口として、大企業や金融機関、通信事業者などで広く使われている製品です。私たちが普段使うネットサービスの裏側で動いていることも多く、ここが止まるとWebサイトやアプリにつながりにくくなるなど、利用者にも影響が及びます。
今回の脆弱性を突かれると、BIG-IPの中で通信を処理する中核部分「TMM(トラフィック管理マイクロカーネル)」が異常終了します。TMMが再起動するまでの間は通信が流れなくなるため、いわゆる「サービス妨害(DoS)」の状態になります。ただし、どの欠陥も特定の設定をしている場合に限って影響します。具体的には、通信の扱いを細かく決める独自ルール「iRule」で特定の命令を使っている場合や、アクセス管理機能「APM」のポリシーに特定の項目を含めている場合などです。
BIG-IPを運用している組織は、F5が公開しているセキュリティ情報で自社の設定が条件に当てはまるかを確認し、修正版への更新を進めることが重要です。すぐに更新できない場合は、F5が案内している回避策(該当する設定の見直しなど)の適用を検討するとよいでしょう。BIG-IPは過去にも攻撃者に狙われてきた製品のため、早めの対応が望まれます。
一般の利用者が直接できる対策はほとんどありませんが、よく使うサービスが一時的につながりにくくなった場合、こうした基盤側のトラブルが原因のこともあります。企業の情報システム担当者は、今回の情報を社内で共有しておくと安心です。